看護師のキャリアと職場環境を考える

妊娠をする前あるいは発覚した時に確認しておきたい看護師さんの働き方と注意点

妊娠出産時に確認したい看護師の働き方

妊娠時の看護師としての働き方のまとめ

「妊娠」という大イベントを前に、知っておきたいお金の話と制度については、いざご自身が体験しその時になってみないとわからないことがどうしても多いですが、大切な大切なことになりますのでしっかりと確認し、今後のマタニティライフについても十分に備えましょう。

 

特に看護師という仕事上、肉体的にも精神的にも大変な職場や時期というのがありますので、まずは目先にしっかりと確認しておきたい公的制度や休暇の制度、そしてお金にまつわる話もしっかりと確認しておくことが大切です。

 

 

看護師が妊娠した時(する前)に確認したい出産に掛かるお金について

お金について

定期検診・検査に掛かる費用
  • 検診費用 3,000円〜6,000円/1回

    (大体13〜15回になるため合計 4〜10万円)


  • 定期健診について、一般的に妊娠初期は4週間に1回。妊娠中期は2週間に1回、後期は1週間に1回病院に行き定期健診を受けるのが通常になります。

     

    出産・分娩に掛かる費用
    • 入院費 (部屋代、食事代、新生児世話料など) 10万〜30万
    • 分娩費 (手術、分娩介助、胎盤処理の費用など) 10万〜30万
    • 新生児の検査費用 3万〜5万
    • 消耗品費 (産褥ショーツ、ナプキン、母乳パッドなど) 1,000円〜5,000円

    合計 30万〜70万円

     

    出産・分娩については当たり前ですが病院によって金額が異なります。大学病院なのか地域の産婦人科なのか、あるいは入院時に個室か大部屋か等で金額は異なってきますので大まかな目安として参考にしてみてください。

     

    マタニティグッズ他、出産準備費用
    • マタニティウェア・ブラ・ショーツ・妊娠帯他 10万〜20万円

     

    用意するものとして、マタニティブラ、マタニティショーツ、産褥ショーツ、妊娠帯(腹帯)、妊娠帯(ガードル)、妊娠帯(腹巻きタイプ)、マタニティパジャマ、マタニティウエア(上)、マタニティウエア(下)こういった物が必要になることがありますので、予想以上に色々とそろえる必要があります。

     

    出産までにかかる費用の合計
    50万〜100万円

     

     

    出産や出産後に受けられる公的制度・助成

    金額を想像しやすくするため、月収30万の看護師さんをモデルにして計算

    出産育児一時金

    出産にかかわる直接的な費用の援助(一児につき42万円)
    42万

     

    出産手当金

    産前・産後98日間に対する給付(職場での平均所得のおよそ67%x98日間分)
    約64万

     

    育児休業給付金

    産後一年間に対して給付されるもの(※職場は「休業」申請している状態)
    支給額は、育児休業開始から6ヶ月まで賃金の67%、それ以降は50%の支給
    約210万

     

    失業給付金

    出産にあたって会社を辞めた場合の給付金(退職した日の直前6ヶ月間の月給(諸手当を含めた総支給額)の合計÷180の50%〜80%)

     

     

    看護師の妊娠・出産までに確認おくこと!【まとめ】

    現職を辞めるよりも「休職」扱いが良い

    妊娠発覚と同時に今の職場を辞めてしまうと、出産後の助成を受けられません。受けられたとしても、失業給付金のみ(給付期間は一般的に90日程度〜)になってしまうので、なるべく休業扱いで出産し、その後一年間育児休業給付金を受けた方が結果的には復職もしやすく、家庭も助かるでしょう。

     

    妊娠前、妊娠後を考えた働き方を

    女性にとって妊娠はとても大切なことで特別なことだと思いますが、看護師という職業上肉体的にも精神的にも大変な仕事になります。現職を辞めずに「休職」までもっていくことが結果的には家庭は助かることにはなりますが、それでも母子への影響も考えておくことも必要です。なるべく妊娠後のことも考えた働き方を考えておくことが大切です。

     

    給付金は所得ベース

    出産手当金・育児休業給付金ともに、ご自身の平均所得金額から計算して給付金額が決まります。体への負担も考える必要もありますが、給付金をそれなりにもらいたい場合は、極端に年収を落とすよりも維持しつつ、働き方を変える方向で考えていきましょう。

     

     

    看護師が妊娠前のチェックポイント

    夫、旦那の給料でやりくり可能な範囲を計算

    まずは、上記の妊娠や出産に掛かる費用を確認していただき、旦那さんの給料や給付金内でやりくりできそうか確認してみましょう。すこしキツイような場合は、家庭で削れるところや節約できるところをリストアップしていきましょう。

     

    離職中十分な蓄えがあるかの確認

    出産や育児に掛かる公的な給付金はざっくりではありますが、事前に計算できます。平均給料が30万円の場合、出産手当金はおよそ64万円、育児休業給付金は210万円(17万/月)ほどです。これらの金額で不測の事態にも対応できるかどうかをあらかじめシュミレーションしておきましょう。蓄えや貯金について不安の場合は、今からしっかりと支出をコントロールして備えましょう。

     

     

    看護師さんの妊娠についての働き方を考える

    • そもそも現職での体の負担
    • 妊娠初期から安定期まで入るまでは、つわりがひどかったり体調や精神的にも落ち着かなかったりと、普段の仕事にプラスして大変なことが当然予想されます。体力的なものだけではなく、精神的な疲弊や疲労も影響することが考えられるので、現職の職場でそもそも働き続けることが可能かどうか考えてみましょう。母子の健康も考えて師長に異動のお願いや打診をしてみるのもいいでしょう。

       

    • 妊娠中の不測の事態に寛容な職場か
    • 妊娠中は仕事も当然大切ですが、一番のプライオリティは母"子"になるでしょう。不測の事態に対して寛容な職場や雰囲気であるかも大切なポイントです。「その日はなんとか休めたけど、次から休みづらい」と変に気にしてしまうこと自体、精神的にもよくないことですので、確認しておきたいところです。夜勤は特に体に負担がかかるものになりますので、夜勤不可としっかりと師長に伝えておくことも必要でしょう。

     

    実際に妊娠前に働き方を考えてみる

    看護のお仕事

    看護のお仕事
    対応エリア 全国
    求人数 約128000件
    対応職種 一般+大学病院・一般+療養・療養型病院・精神病院・クリニック・訪問看護・介護施設・企業・保健師・警察・献血・学校・保育園・健診センター・治験コーディネーター
    電話対応時間 年中無休
    おすすめ度 ★★★★★

    公式ページ

     

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